フードプリンターの導入を検討する際、最も重要な選択肢の一つが「インクの種類」です。特に、写真やロゴを鮮明に再現したいビジネス用途では、人工着色料ベースの可食インクが主流となっています。
本記事では、自社のニーズに最適なフードプリンターを比較検討している方に向けて、人工着色料インクの特性や活用ポイントを詳しく解説します。
人工着色料ベースの可食インクは、石油などの原料から化学的に合成された「食用タール色素」を主成分としています。一般的に「赤色102号」「青色1号」「黄色4号」といった番号で表記される色素が使われており、これらを精製・調合してプリンター用のインクとして仕上げたものです。
水、グリセリン、エタノールなどを溶媒として使用しており、食品に直接印刷しても安全な構成になっています。
日本国内で流通している可食インクは、厚生労働省が定める「食品衛生法」に基づいた指定添加物のみを使用しています。メーカー各社は、成分分析や菌検査、重金属検査などを厳格に行っており、法的に「食品」として扱われる基準をクリアしています。
導入を検討する際は、そのインクが国内の食品衛生法に適合しているか、MSDS（安全データシート）が提供されているかを確認するようにしましょう。
最大のメリットは、色の再現性の高さです。天然着色料では難しい鮮やかな原色や、微細なグラデーションの表現に優れています。企業のブランドロゴの正確な色味や、アイドルの写真、キャラクターのイラストなどを印刷する場合、人工着色料インクでなければ満足なクオリティが得られないケースがほとんどです。
人工着色料は光や熱に対して非常に強い特性を持っています。店頭の照明に長時間さらされても色が褪せにくく、製造から数ヶ月の賞味期限があるクッキーやギフト用菓子でも、出荷時の美しさを維持できます。この「経時安定性」は、流通を伴う商品開発において不可欠な要素です。
天然原料に比べて供給が安定しており、製造コストを低く抑えることができます。1mlあたりの単価が安いため、イベントでの大量配布用ノベルティや、単価の低い大量生産のお菓子に印刷する場合でも、原価を圧迫せずに導入することが可能です。
近年、健康志向の高まりや「クリーンラベル（添加物を極力減らす表示）」を求める消費者が増えています。特にオーガニック食品や無添加を売りにしているブランドの場合、人工着色料の使用がブランドイメージと乖離してしまうリスクがあります。ターゲット層がどのような価値観を持っているかを事前に分析することが重要です。
人工着色料を使用した食品を販売する場合、原材料表示に「着色料（赤102、青1、黄4）」のように、使用した色素の種類を具体的に明記する義務があります。パッケージデザインや表示スペースの確保が必要になるため、あらかじめ運用フローを確認しておきましょう。
一部の合成着色料（赤色102号など）は、欧州（EU）など一部の地域で、注意喚起の表示が義務付けられていたり、使用が制限されていたりする場合があります。将来的に海外輸出を検討している場合は、輸出先の規制に適合したインク（例：二酸化チタンフリーや特定のタール色素不使用など）を選ぶ必要があります。
人工着色料ベースの可食インクは、その「鮮やかな再現力」と「コストの低さ」から、多くのビジネスシーンで強力な武器となります。
「写真の再現性を最優先にするのか」「ブランドのナチュラルさを重視するのか」という軸で判断すれば、自ずと選ぶべきインクとプリンターが見えてくるはずです。まずは複数のメーカーからサンプルを取り寄せ、実際の仕上がりとコストのバランスを比較検討することから始めてみてはいかがでしょうか。
